活動停止の発表から各方面の支援を受けて存続したバスケットボール男子ＮＢＬの和歌山トライアンズ。当初、チーム再建の運営費として見込んでいた日本バスケットボール選手会からの５００～１０００万円の支援は、受け皿となった県バスケットボール協会の誤解だったことが２３日に分かった。運営の見通しの甘さが露呈した格好となり、２４日にもＮＢＬ関係者が予定されていた監査のためチームを訪れ、今回の事態と今後の運営について話し合うとみられる。
選手会の支援についての誤解は２３日、フェイスブック上のブースターサイト「和歌山トライアンズをこよなく愛する者達の集い」に選手会の岡田優介会長が行った投稿で発覚。同サイトは、フェイスブックに登録している人であれば、誰でも閲覧できる。
ＮＢＬがチームの廃部か存続かを決定する直前の１月１２日、岡田会長はツイッター上で「少なくとも５００万円ほどの資金は生み出すことは可能だと思います」と投稿。岡田会長の説明によると、この書き込みは可能性を述べただけであり、その後の選手会理事会で「自主的な募金活動以上の金銭的支援を選手会独断ですべきではない」との結論に組織として至ったという。選手会が全国に呼び掛けた募金活動では約５０万円が集まり、トライアンズに寄付する予定だという。
これまでのブースターと県協会との意見交換会では、この「５００万円」という言葉が一人歩きし、チームの存続決定後はさらに支援が増額されたという話になり、「１０００万円が支援される」との内容にまで飛躍してしまっていた。
今回の事態について県協会の小村文宏会長は「選手会の支援を念頭に運営を考えていたので、（岡田会長の）書き込みの内容は非常に残念」としながらも、「スポンサーも増えているので、厳しい状態だが今季最後までチームは存続させる」と話している。
チーム、ブースター、地域でピンチを乗り越えよう